副業禁止の会社にあなたの未来はない

副業

働き方改革の一環として政府は副業を推進しています。

国がそれを推奨し企業に副業を容認するように働きかけるのには、これまでの就業スタイルでは不都合な一面があるからです。

今回は、副業が推進される意味から、副業を禁止する会社に未来があるのかを考えてみました。

スポンサーリンク

近い将来、副業が一般的なライフスタイルになる

会社から受け取る給与だけで生活する専業サラリーマンの生活水準は、今後どうなっていくでしょうか?

様々な指標から景気は改善している、または悪化していると政府や経済エコノミストは提言しますが実際のところ大切なのは、あなた自身がどう感じているかです。

専業サラリーマンの生活水準は下がる

個人的な意見としては、間違いなく専業サラリーマンの生活水準はこれから厳しくなっていくでしょう。

増税・社会保障費の負担増

最も説得力のある理由は、増税と社会保障費の負担が今後より加速していくと予想されることです。

少子化、高齢化が止まらず、労働人口の一人当たりの負担はさらに大きくなります。働く世代は今以上に国に税金を納め、高齢者に手厚い医療を提供するために社会保障費を負担しなければいけません。

給与は増えても物価も上昇する

アベノミクス以降、サラリーマンの収入はわずかばかり増えました。しかし、それと同時に物価も上昇しています。

同じ1万円でも買えるものは少なくなり、給与が増えたことを実感できる事はあまりないでしょう。

社会格差が広がる

2021年ではコロナ不況で生活が苦しくなる人がいる一方で、日経平均株価はバブル後最高値を更新しました。これは二極化による格差の拡大を意味しています。

義務教育で習ったように、社会に出て会社に勤めて一生懸命働けば生活が保障されるというのは、もはや通用する時代ではありません。

副業することで自分を守る

このような時代が訪れた以上、自分の生活は自分で守るしかありません。会社が存続するかも退職金も出るかわからない世の中で、会社に頼っていても生活が良くなる保証はありません。

自分自身で稼ぐ力をつけることで、自分や家族を守るという考え方がこれからは大切だと私は思います。

副業を禁止している会社にあなたの未来はある?

こんな世の中で、副業を禁止している会社に未来はあるでしょうか?会社にとっては、副業を禁止する方がメリットがあるかもしれません。

しかし、個人にとっては副業を禁止され生き方を制限されるのは大きなデメリットでしかありません。自分で稼ぐ力を身に着けることが出来なければ、会社がつぶれた時、リストラにあった時に大きなリスクを背負う事になるからです。

政府が副業を推進している意味を考えよう

2018年は副業元年と言われるように、政府は数年前から副業することを推進しています。

これは、従来の就業スタイルでは全国民の生活を維持することが難しくなると予想されるためでもあるでしょう。

終身雇用の崩壊と少子高齢化による若い世代への負担は、今後も大きくなっていくのは間違いありません。

会社の副業への取り組み方を注視する

現在、副業が禁止されているからと言って、今後もそれが続くとは限りません。

政府が副業を推進し始めたのはまだ数年前です。そのため、副業を認めている会社自体がまだ少ないのが現状です。

労働組合などの働きかけを通じて、会社が副業に対してどう捉えているかを注視していくことも、自分の将来に繋がると思います。

最終手段として転職するのも一つの選択肢

副業を禁止していたとしても、福利厚生や給与に満足しているのであれば、すぐに変化を求める必要はないかもしれません。

しかし、それらと自分の未来を天秤にかけた時に大きな不安がよぎるようであれば、副業を見据えた転職を考えるのも一つの選択肢です。

少なくとも最終的に自分や家族を守れるのは会社ではなく自分自身です。後悔のない人生の選択をすることが大切です。

コメント